本を出版したいけれど原稿がない

本を出版したいけれど原稿がない方へ
相談先・執筆代行・費用の考え方

「本を出版したいけれど、原稿がない」「伝えたいことはあるのに、文章にまとめられない」。そのような理由で、本づくりをためらっていませんか。

原稿がなくても、本を出版することはできます。ご自身の経験や知識、頭の中にあるアイデアを、プロのライターが取材し、一冊の原稿にまとめる方法があるからです。文章を書くことが苦手な方はもちろん、仕事が忙しく、執筆の時間を確保できない方も利用できます。

大切なのは、原稿があるかどうかよりも、「どのような本を、何のために出したいのか」を明らかにすることです。私自身、約30年間、さまざまな分野の取材・執筆を担当し、原稿のない段階から著者の本づくりをお手伝いしてきました。その経験をもとに、相談先の選び方、相談前に整理しておきたいこと、執筆代行を利用する意義を説明します。

自分の経験を本にしたい〜自費出版成功のための戦略 6つのステップ〜
原稿執筆代行のトラブル

原稿がないときの相談先① 自費出版の出版社

最初の方法は、取材・執筆に対応している自費出版の出版社へ相談することです。完成した原稿を持ち込むだけでなく、原稿づくりから依頼できる出版社もあります。

原稿作成から出版まで、全体の見通しを立てられる

出版社には、社内のライターや、継続して仕事を依頼している外部ライターがいる場合があります。まずは営業担当者や編集担当者に、出したい本の内容と、原稿がないことを伝えてください。担当者が企画を確認し、適したライターや制作方法を提案してくれるでしょう。

これは、建築会社が施主の希望を聞き、大工や各分野の職人と協力して家を建てる仕組みに似ています。出版社が全体の窓口となり、ライター、編集者、デザイナーなどがそれぞれの専門性を生かして、一冊の本を完成させます。

出版社へ相談するメリットは、原稿の作成方法だけでなく、ページ数や部数、制作費用、完成までの流れをまとめて確認できることです。出版まで一貫して任せたい方には、検討しやすい相談先でしょう。

ただし、すべての出版社が取材・執筆に対応しているわけではありません。最初の問い合わせで、原稿がなくても依頼できるかを確認しておくとスムーズです。制作工程については当社のご相談から出版までの流れも参考にしてください。

当社の12の特長

原稿がないときの相談先② ライター・執筆会社

もう一つの方法は、ライターや執筆会社へ直接相談することです。まず原稿をつくりたい方や、執筆を担当する相手と具体的に話を進めたい方に適しています。

身近に本を出版した方がいれば、どのように原稿を用意したのかを尋ねてみるのもいいでしょう。取材を受けて本をつくった方であれば、担当したライターを紹介してもらえるかもしれません。実際に依頼した方から、取材の進め方や対応の様子を聞けることも、紹介の利点です。

紹介を受けられる相手がいない場合は、「執筆代行」「ライティング代行」「代筆」などの言葉でネット検索すると、ライターや執筆会社を探せます。

文章が書けることと、一冊の本を構成できることは違う

ライターと一口にいっても、得意とする仕事は異なります。出来事を正確に伝える報道記事、短い広告文、人物の歩みを描く自伝、専門知識を体系的にまとめるビジネス書では、必要な取材や構成の技術が違うためです。

一冊の本を依頼するのであれば、個々の文章を書く力に加え、全体の構成を考え、読者に伝わる順序で内容を組み立てる力が必要になります。依頼先を選ぶ際は、書きたい本の分野と、一冊を仕上げた経験の両方を確認してください。

執筆会社にも、小説の代筆を得意とする会社、自伝・自叙伝の執筆に強い会社、ビジネス書や専門書を中心に制作する会社などがあります。知名度や料金だけで決めず、自分の企画に合う相手かを見極めることが大切です。

ライター個人プロフィール紹介 取材・執筆方法

原稿の有無よりも、どんな本を出したいかが重要

出版社やライターに相談すると、原稿がないこと自体は、大きな障害ではないと分かるはずです。取材・執筆に対応できる相手であれば、相談の中心は「原稿がない」という問題から、「何を一冊にまとめるか」という企画へ移ります。

たとえば、同じ経営者の本でも、自分の人生を家族へ残す本と、会社の専門性を顧客へ伝える本、採用応募者に会社を理解してもらう本では、取り上げる内容も構成も変わります。目的が違えば、必要な原稿も違うのです。

誰に読んでもらい、何を伝え、その後にどのような変化を期待するのか。この点を整理すると、ライターも、どのような内容を聞き、どのような本にすればよいかを考えやすくなります。

最初から明確な答えを用意する必要はありません。「本にしたいことはあるが、内容を絞れない」という段階からでも相談できます。ただ、可能であれば、ご自身の思いや希望を箇条書きにしておくと、打ち合わせがより具体的になります。

薬剤師の採用を目的とした企業出版の実例

以前、薬局を経営する社長から、「本を出したいが、原稿がなく、自分では書けない。どのような本にすればよいのかも分からない」という相談を受けたことがあります。

本を出したい理由を尋ねると、解決すべき課題が見えてくる

そこで、私が最初にお聞きしたのは、出版の目的でした。詳しく伺うと、薬局のチェーン展開を進めるうえで、薬剤師の採用が欠かせないとのことでした。しかし、人材派遣会社に依頼しても、求人広告を出しても、求める人材となかなか出会えずにいたのです。

目的が採用にあるなら、単に会社の沿革や社長の考えを紹介するだけでは十分ではありません。薬剤師として働く読者が、業界や仕事への理解を深めたうえで、その会社で働く自分の姿を思い描ける本にする必要があります。

私はその場で、業界の現状から自社で働く具体的な姿へと読み進められる構成案を示しました。

業界の理解から、入社後の働き方へつなげる

薬剤師の採用を目的とした書籍の構成例
構成取り上げる内容
前書き 本を通じて薬剤師に伝えたいこと、出版の趣旨
第1章 医薬品業界の現状と、薬剤師を取り巻く環境
第2章 病院・製薬会社・薬局など、職場による役割や働き方の違いと今後の展望
第3章以降 自社で働く薬剤師の実例。仕事内容、年収モデル、働きがい、勤続年数に応じた役割など

同じ薬剤師でも、病院で働く方、新薬の研究開発に携わる方、地域の薬局で働く方では、仕事の内容が異なります。まず、それぞれの役割と将来の展望を整理し、そのうえで自社で働く魅力を伝える構成です。

社員の実例は、一人だけでなく、5人、6人と複数取り上げることを提案しました。入社2年目の社員がどのような仕事を任され、10年目の社員がどのような立場で活躍しているのか。仕事内容や年収、働きがいを具体的に紹介すれば、読者は入社後の生活や成長の道筋を想像できます。

社長もこの方向性に納得され、採用を目的とする本を出版することになりました。このように、原稿がなくても、相談を通じて目的を明らかにすれば、一冊の企画と構成は具体化できます。採用や集客などの経営課題に出版を活用する方法については、企業出版のご案内をご覧ください。

出版実績販売分

相談前に用意したい、A4一枚の企画書

相談をより具体的に進めるために、できればA4用紙一枚程度の企画書を用意することをおすすめします。長い原稿や、整った文章を書く必要はありません。頭の中にある考えを、相手が短時間で理解できる形に整理するための資料です。

書く内容は、大きく三つに分けられます。

①仮のタイトル

どのような本かが伝わるタイトルを付けます。最終的な書名でなくてかまいません。まずは、その本で取り上げたいテーマを言葉にしてみてください。

②章構成

第1章では何を説明し、第2章ではどの話題を扱うのか。たとえば全5章なら、それぞれの章で伝えたい内容を一行ずつ書きます。細かな見出しまで決める必要はなく、全体の流れが分かる程度で十分です。

③あらすじ・趣旨

本の内容や、出版によって実現したいことを5〜6行程度にまとめます。文章にしにくければ、箇条書きでもかまいません。

仮のタイトル、章構成、あらすじや趣旨。この三つがあれば、A4一枚でも相談の土台になります。氏名などの体裁にこだわるより、まずは本にしたい内容を整理することを優先してください。

企画書は、相談前に必ず完成させなければならないものではありません。ご自身で書き出してみて、決められない部分や迷う部分があれば、それも含めて出版社やライターに相談するとよいでしょう。

取材・執筆方法

頭の中のアイデアを眠らせず、行動に移す

長年この仕事をしていて、もったいないと感じるのは、「いつか本を出したい」と考えながら、誰にも相談せず、何年も過ぎてしまうことです。経験や知識に価値があっても、頭の中にとどめているだけでは、一冊の本にはなりません。

最初の相談は、出版を決定することでも、すぐに契約することでもありません。本にできる内容があるのか、どのような制作方法が合うのか、費用や期間はどの程度か。具体的な判断材料を得るための一歩です。

原稿ができてから相談するのではなく、原稿をつくるために相談する。そう考えれば、本づくりへの取り組み方も変わります。企画書を一枚書いてみる、気になる出版社に問い合わせるなど、できることから始めてみてください。

出版すると、次に取り組む課題も見えてくる

本を出版すると、読者からの反応を通じて、それまで見えていなかった課題に気づくことがあります。先ほどの採用を目的とする出版でも、本を読んだ人から応募が来たとして、その後の対応が十分でなければ、実際の入社にはつながりません。

応募から入社までを、次の取り組みとして考える

会社説明会で何を伝えるか、選考をどのように進めるか、内定後から入社までの期間にどう連絡を取り続けるか。こうした仕組みが整っていなければ、関心を持ってくれた人材を逃してしまう可能性があります。

出版は、それだけですべての経営課題を解決するものではありません。しかし、これまで接点のなかった人に会社を知ってもらう機会となり、その先に必要な改善を明らかにすることはできます。本を出し、反応を確かめ、次の取り組みへつなげる。この積み重ねによって、出版を事業に生かせるようになります。

本を書く時間がない方へ。執筆代行の費用と時間

原稿がない方のなかには、文章を書く能力がないのではなく、書く時間を確保できない方が少なくありません。経営者や専門家など、日々の仕事に力を注いでいる方ほど、まとまった執筆時間を取るのは難しいものです。

自分で執筆する時間にも、見えないコストがある

初めて一冊の本を書く場合、2〜3か月、内容や仕事との両立の仕方によっては、それ以上かかることもあります。原稿を書く時間だけでなく、構成を考え、資料を調べ、書いた文章を読み直す時間も必要です。

たとえば、月額100万円の報酬を得ている経営者が、3か月分の仕事に相当する時間を執筆へ振り向けるなら、その時間の価値を300万円と考える見方があります。

仕事の合間や休日に書く場合も、体力や集中力を使います。自分で書くか、専門家に依頼するかは、執筆料金だけでなく、ご自身の時間と負担も含めて比較することが大切です。

取材で話し、原稿作成を任せる選択肢

私の実務経験では、一冊分の執筆をプロに依頼する費用は、80万〜150万円程度、100万円前後を一つの目安として考えられます。もちろん、原稿量や内容の専門性、資料の状態などによって金額は異なります。

当社の執筆費用は、100字1,500円が目安です。平均的な書籍一冊分に当たる6万字であれば、90万円(税別)となります。印刷・製本やデザインなどの費用とは分けて、ご希望の制作範囲をご確認ください。

取材を受けて話し、ライターがまとめた原稿を確認する進め方なら、著者が一から何万字もの文章を書く必要はありません。執筆に長い時間を費やす代わりに、本来の仕事を続けながら本づくりを進められることも、執筆代行を利用する意義です。

自動見積もり 出版見積書の見方

第三者の取材が、本の面白さと分かりやすさを引き出す

ライターに原稿を依頼する利点は、執筆時間を減らせることだけではありません。著者とは異なる視点から話を聞き、読者に伝わる原稿へ整えられることにもあります。

初めて本を書く方が悩みやすいのは、どこまで説明し、どこを省くかという取捨選択です。知識が豊富な方ほど、読者にとって必要な説明を省いてしまったり、反対に細かな情報を盛り込みすぎたりすることがあります。

自分には当たり前のことが、読者には面白い

著者にとっては長年の仕事の中で身につけた常識でも、業界の外にいる人には、初めて知る興味深い話かもしれません。ご本人が「説明するほどのことではない」と感じている経験にこそ、その人ならではの価値が隠れている場合があります。

取材では、ライターが「なぜそう考えたのか」「そのとき、具体的に何があったのか」と問いを重ねます。対話を通じて、著者自身も意識していなかった判断の背景や、経験の意味が明らかになります。

ライターは、書き手であると同時に、著者の話に触れる最初の読者でもあります。その立場から、面白いと感じた部分を掘り下げ、理解しにくい部分には説明を補い、一冊の流れを組み立てていきます。

一人で机に向かうだけでは整理しきれなかった内容が、第三者との対話によって形になることがあります。原稿がないことを、本づくりの不利な条件と考える必要はありません。取材を通じた原稿作成も、一つの方法として検討してください。

取材・執筆方法 文章表現事例

まとめ|原稿がない段階から、本づくりは始められます

ライティング株式会社のスタッフ集合写真

本を出版するために、必ずしもご自身で原稿を書く必要はありません。出版社や執筆会社、ライターに相談し、取材を通じて、経験や知識、頭の中のアイデアを一冊にまとめることができます。

まずは、誰に何を伝えるための本なのかを考えてみてください。可能であれば、仮のタイトル、章構成、あらすじや趣旨をA4一枚に整理すると、相談が具体的になります。まだそこまで決まっていなくても、現在の考えを伝えるところから始められます。

原稿がないことを理由に諦める前に、その本で実現したいことを専門家に話してみてください。ライティング株式会社では、原稿のない段階から、企画・取材・執筆、編集、出版までお手伝いしています。

下記のお電話番号のボタン(メール送信可)からご相談ください。



戻る